【NQNニューヨーク=岩本貴子】17日の米株式市場でダウ工業株30種平均は3営業日ぶりに反落し、前週末比54ドル34セント（0.2%）安の3万4327ドル79セントで終えた。インフレ懸念を背景に米長期金利の先高観が根強く、金利上昇局面で相対的に割高感が意識されやすい高PER（株価収益率）のハイテク株を中心に売りが優勢だった。
投資家心理を測る米株の変動性指数（VIX）が一時21台半ばまで上昇するなど市場の不安心理は高まっている。想定以上に物価が上昇し、米連邦準備理事会（FRB）が緩和的な金融政策の見直し時期を早める可能性が意識された。
ソフトウエアのマイクロソフトやスマートフォンのアップル、顧客情報管理のセールスフォース・ドットコムが売られた。映画・娯楽のウォルト・ディズニーやホームセンターのホーム・デポなど消費関連も下げた。ダウ平均の構成銘柄以外では、動画配信のネットフリックスも安い。
ダウ平均の下げ幅は一時205ドルに達したが、売り一巡後は下げ幅を縮めた。化学のダウや建機のキャタピラーなど景気敏感株の一角が買われ、相場を下支えした。原油先物相場の上昇で石油のシェブロンも高い。
ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は3営業日ぶりに反落し、前週末比50.930ポイント（0.4%）安の1万3379.048で終えた。ビットコイン相場の下落を受けて、ビットコイン保有高が多い電気自動車のテスラが下げた。半導体製造装置のKLAなど半導体関連株の下げも目立った。
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