2日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に反落し、前日比44円01銭（0.16%）安の2万7413円88銭で終えた。米金融引き締めへの警戒感が再び強まり、前日の米株式相場が下落。東京市場でも売りが先行し、朝方に日経平均の下げ幅は一時200円を超えた。もっとも円相場が1ドル=130円台の円安・ドル高水準になったのが支えとなり、株価の下値は限られた。
米サプライマネジメント協会（ISM）が1日発表した5月の製造業景況感指数が市場予想を上回り、米連邦準備理事会（FRB）による金融引き締めが一段と強まるとの見方から、東京市場でも株価指数先物を中心に売りが出た。市場では「今週末公表の5月の米雇用統計も想定以上に上振れすれば、株式相場を下押しする」（国内証券ストラテジスト）との声が聞かれた。
ただ、売りが一巡すると日経平均は下げ幅を縮めた。円安・ドル高が企業収益にプラスに働くとして投資家心理を支えた。日経平均は前日比7円安まで下げる場面があった。
東証株価指数（TOPIX）は反落した。終値は前日比12.25ポイント（0.63%）安の1926.39だった。
東証プライムの売買代金は概算で2兆5463億円。売買高は10億9537万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1192。値上がりは579、変わらずは66銘柄だった。
アステラスや武田が下落。ソニーGや任天堂、NECが下げた。一方、ファストリや東エレク、三菱自が上げた。SOMPOやJT、リコーも高かった。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
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